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医療職で「老人ホーム紹介業」をしていると、「もったいない」、「どうして?」、「なんで?」とたくさんのご質問をいただきます。なぜ看護師と作業療法士が「老人ホーム紹介業」を行なっているのか今回は書いていきたいと思います。

高齢者様の住まいを決めることも医療職の新しい形

退院調整、転院調整などは主にソーシャルワーカーや退院支援看護師が行なっています。自宅への退院で介護サービスや医療サービスが必要な場合には、「ケアマネージャー、訪問看護ステーション、訪問診療、地域包括支援センター」など各専門機関へ医療職から次の医療介護職へ直接バトンが渡されます。

特養(特別養護老人ホーム)、老健(介護老人保健施設)へは同様の流れでバトンが渡されますが、有料老人ホームやグループホーム、サービス付き高齢者住宅は違います。直接病院やケアマネージャーからの依頼やご家族様からの依頼もありますが、「老人ホーム紹介業」からの依頼も大多数占めているのが現状です。
背景として介護職不足の現状もあり、施設が直接的な営業を各機関にかけるのは時間/人/お金がかかってしまいます。
そのため紹介で入居者数を増やせるのはメリットでもあります。

私が実際に入居者管理側(施設の立場)として感じたのは正しい情報が事前にもらえないということです。
実際に病院やケアマネージャーからご依頼をいただくと医療介護業界では当たり前のワードが飛び交います。いただいた情報をもとに入居予定者様の全体像をイメージし、理解した上で施設へご入居の相談を行いますが、ここができていないと施設へ上手く情報が伝わらず入居の選定に時間がかかってしまいます。最悪の場合はご本人様面談まで進んだとしても「聞いていた情報と違います」となってしまいます。こうなってしまうと施設探しが0からのスタートとなります。

私たちは「老人ホーム紹介業」も地域包括ケアシステムの一角を担うべき業種だと思います。施設は医療、介護も受ける場です。転院や在宅調整と同じように医療職が行うことが安心に繋がると思っています。この安心はご入居予定者様、ご家族様、施設側はもちろん、大切な患者様を送り出す病院側の安心感にも繋がると思っています。

私たちはこの想いを持ちこれからも新しいご縁に感謝しながら前進していきます。